【2019年版】ビットコインの今後の見通しを徹底解説!

2017年は仮想通貨元年と呼ばれる上昇、2018年は法律規制による引き締め下落、そしてこれからのビットコインの相場価格はどうなるのでしょうか。

「仮想通貨元年」とも呼ばれた2017年に、ビットコインは最高価格となる約240万円を記録しましたが、翌年の2018年には大きく価格が下落し、2018年末には約36万円ほどになりました。

大幅な下落で「ビットコインは終わった」などと言う人もいますが、2019年5月初旬にはビットコインが約65万円まで回復するなど、相変わらず価格は大きく動き続けています。

今現在において、価格高騰の兆しが見え始めているビットコインですが、仮想通貨の代表とも言えるビットコインには、投資価値はあるのかどうかが気になるところです。

ビットコインの今後の見通しと投資価値を徹底解説します!

目次

  1. ビットコインの今までとこれからの比較
  2. 専門家と著名人は強気姿勢が多い
  3. 過去と現在における市場要素の変化
  4. 価格上昇のための課題
  5. 金の歴史から読み解くビットコインの将来予想
  6. まとめ

ビットコインの今までとこれからの比較

今までのビットコイン

そもそも、ビットコインは「銀行を必要としない世界共通の通貨」として作られました。
その画期的な仕組みから、世界の金融を大きく変えるかもしれないと注目され、価格が上昇してきています。
ビットコインが誕生してから既に10年以上もの年月が過ぎていますが、ビットコインが広く知られるようになったのは2017年です。

仮想通貨元年
2017年は仮想通貨が大きく普及した一年です。
年始めは11万円ほどから、年末には240万円ほど一気に高騰し、「仮想通貨元年」ともいわれる一年となり、仮想通貨が広く知られる年となりました。

しかし、翌年である2018年には、一気に広がったビットコインや他の仮想通貨に対して、各国が法律を定めることで規制が行われました。
結果として、2018年は一年間を通して価格が大きく下がり、ビットコインの相場は40万円以下にまで下がっています。

この一年間のなかで、G20(世界経済首脳会合)などでもビットコインや他の仮想通貨についてが議題として取り上げられ、今後の相場を左右しかねないほど重要な議論がされました。
このG20では、ビットコインは当初の目的であった「世界共通の通貨」としては通用しないとみなされ、むしろ「インターネット上の資産」として位置付けられているという見方をされるようになりました。

仮想通貨から暗号資産へ
2018年は仮想通貨の見方が大きく変わった一年です。
仮想通貨に対する世界的な見解としては、「通貨」としてではなく、インターネット上に存在する「資産」として考えられています。
日本においても、「仮想通貨」という言葉は使わず、「暗号資産」という名称に変更する方針を日本政府が発表しています。

これからのビットコイン

現在では、ビットコインや他の仮想通貨が「資産」として取られられるようになり、今後においてビットコインを「金融商品」として扱うための動きが活発化しています。
つまり、証券のようなものと同じように、大手ファンドなどが投資先の一つとして扱うことができる金融商品になろうとしているわけです。

もし、今後においてビットコインが金融商品として扱われるようになると、ビットコインに投資する人の性質が大きく変化するといわれています。
今までビットコインに投資する人は、資産運用を考えている個人でしたが、金融商品として扱われるようになった場合、数千億円数兆円規模に相当する資金を動かす機関投資家からも資金が入る可能性があります。
つまり、ビットコインに流入する投資金額がケタ違いに膨れ上がるかもしれないということです。

機関投資家がビットコインに投資できるようになるまでは、数年の時間が必要ともいわれていますが、長期的な視点でビットコインの今後を考えた場合には、相場価格が大きく高騰していく期待が大きいのです。

著名人や専門家の見解


ビットコインや他の仮想通貨の開発に関わる人や、世の中へ大きな影響力を持つ著名人は、ビットコインの今後の相場価格について、様々な予想を行っています。

Fundstrat Global Advisors 研究責任者 TomLee氏

2020年3月までに960万円(91,000ドル)まで高騰するだろうと予想しています。
この予想は米経済番組CNBCのインタビューでコメントしており、仮想通貨の冬の時代が終わったとコメントしています。

ウイルス対策ソフト McAfee創業者 john McAfee氏

ジョン・マカフィー氏はtwitter上で、2020年のビットコイン相場をなんと1億円と予想しています。
ジョン・マカフィー氏は仮想通貨の技術研究マイニング施設の建設も手がけるなど、仮想通貨に非常に精通した人物として知られています。

ビッグデータ解析ロボット webbot

元マイクロソフトのコンサルタントが開発したwebbotは、2020年2750万円(250,000ドル)に達すると予想しています。
ビッグデータを解析するロボットプログラムであるため、人間が持つ感情や希望的観測がない冷静な予想として注目されています。
また、webbotは驚くことに過去にも仮想通貨の価格相場だけでなく、大規模停電や9.11(世界同時多発テロ事件)の予測もしていたそうで、50〜70%の的中率ともいわれています。

ビットコイン決済サービス Bitpay社 CCO Sonny Singh氏

ソニー・シン氏は、大手資産運用会社が仮想通貨関連サービスを開始することにより、2019年内には170〜225万円にまで上昇すると予想しています。
この予想はビットコインの価格が大きく下落していた2018年11月時点のものであり、当時のビットコイン価格は「非常に安価である」ともコメントしています。

これら著名人の予測は、あくまでも予測でありそれぞれの根拠に基づいたものです。
著名人によるビットコインや他の仮想通貨についての今後の予測には、機関投資家の資金が流入する事により、大きく価格が上昇するだろうと予測する人が多くいます。

今後の価格上昇のための課題

今後においてビットコインを金融商品として扱われるようになった場合、機関投資家の資本流入により価格が大幅に上昇するといわれていますが、ビットコインが金融商品として扱われるためには、いくつかの課題が残っています。

資金運用会社が今後ビットコインを金融商品として扱えるようになるためには、証券取引委員会(SEC)による認可が必要です。
現時点においては、その認可を受けるために、アメリカにある大手運用会社などが証券取引委員会に対して、繰り返し審査を依頼し続けている状況です。
この審査を通過するためには、大まかにこれらの課題を解決していく必要があります。

仮想通貨市場に不正がないかどうか

仮想通貨の市場を表す指標の一つとして、取引量があります。
仮想通貨の取引量は、トランザクション(仮想通貨の送金)の回数や送金された仮想通貨の金額合計などがデータとして計上され、公開されています。

しかし、現在この取引量などのデータが、取引所などによる取引量の水増しなどにより、正確で健全なデータではないという指摘がされている状況です。
取引所は自身の取引量を水増しすることにより、取引所を活用するユーザーに対して、活発に取引が行われているように見せかける事ができ、結果としてより多くのユーザーに利用してもらえることを期待しています。

ビットコインの金融商品の審査に対して、このような不正のない健全な市場を作ることが必要であるとされています。

価格変動が大きいこと

今後ビットコインが金融商品として扱われる場合、機関投資家が投入する巨額の資金は会社の資本であったり、顧客から預かった資金を運用するようになります。

機関投資家が投入する資金とは、その運用会社が顧客から預かったお金であるために、あまりにもリスクが大きなもので運用することは良しとされません。
ビットコインは一日で10%以上もの価格変動が起こり得るほどのもので、価格の変動幅が大きいことは結果として投資リスクにも繋がります。

投資リスクを最小限でおさえるために、ビットコインの価格は大幅に変動しすぎず、ほどよく安定していることも必要なのです。

投資家の資産保護

ビットコインも他の仮想通貨も、インターネット上に存在するデジタルデータであるため、顧客資金を預かって運用する投資家は、円やドルなどの通貨を預かる以上に資産の保護に気を使う必要があります。

円やドルなどのお金は、銀行口座を活用して管理することができます。
しかし、仮想通貨はデジタルデータであることに加えて銀行のような管理者がいないため、自身で厳重に保管する必要があります。
デジタルデータであるということは、インターネットを通したマルウェアやハッキングによって流出する可能性があります。

今後において、投資家が顧客資金であるデジタルデータを安全に保護できるようになることが、証券取引委員会が提示している課題となっています。

まとめ

今後のビットコインの価格相場は、中長期的に上昇していくと期待していいでしょう。

ビットコインなどを仮想通貨という呼び方から、「インターネット上でのお金」としてイメージしている人は多くいると思いますが、ビットコインの今後を考える上では、この通貨としてのイメージではなく、インターネット上の資産としてどう捉えるかがポイントになります。

今後のビットコインに対して、投資をご検討されている方は、ぜひ数年などの長い目で資産として保有するのが良いでしょう。

執筆者

松永 俊紀

株式会社アプリ・ライフ・クリエーション
代表取締役
国内外のブロックチェーン開発者や仮想通貨のマーケッターと情報を共有し、日本国内の一般層における仮想通貨リテラシーの向上を目指しコンテンツを配信中。
紛失リスクの高い仮想通貨の資産管理に特化し、セミナー講師やコンサルタントとしても活動を進めている。